先日の新聞記事で、「ギルティ消費」という言葉を初めて知りました。ブームには火付け役が必ずいるわけですが、これも飲食業界が牽引しているようです。うーん、うーん、悩ましい！諸外国のどこよりも、農薬と化学肥料づけの農産物が流通し、諸外国のどこよりも食品添加物を消費していて、諸外国のどこよりもクスリを食べている日本人・・・。世界に誇る和食から離れ、米の消費量は減り、農薬と遺伝子組み換えと防カビ剤の小麦を大量摂取し、いつでもどこでもペットボトル飲料がコンビニでも自販機でも手に入り、農薬と添加物を飲んでいる日本人・・・。これ以上病人が増やすようなブームを起こして、これ以上医療費を膨らませて、マッチポンプではないの（泣）子どもも大人も腎臓が大変なことになっています。
過剰な消費を求める現代人の心理
なぜ人は、罪悪感を伴う消費に惹かれてしまうのでしょうか。ひとつは、「ちゃんとしなきゃ」という気持ちに疲れてしまうことです。SNSには、理想的な食生活やトレーニングの記録が日々あふれています。そんな情報に囲まれ、「常にヘルシーでなければ」と自分を追い詰めてしまう人も少なくありません。そうした緊張から一時的に自己を解放する逃避手段となっているのです。
第二に、強いストレス下で脳が「即効性のある報酬」を求めるからです。糖分や脂質を含む食べ物は、脳内でドーパミン（快楽物質）を分泌させ、短時間で幸福感をもたらします。理性を手放して“やみつき”になる味に没頭することは、効率的なストレス解消法でもあるのです。
実際、飲料や食品の消費動向をみると、「ギルティ消費」関連市場は2019年の3.4兆円から2024年には4.1兆円へと拡大しています。この成長は、社会全体の心理的ニーズの高まりを如実に物語っています。
引用元：ギルティ消費――なぜ今、“背徳的なご褒美”が求められるのか
https://www.diamondv.jp/article/
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背徳グルメの各段階で感じる気持ちを尋ねたところ、「期待感・ワクワク感」は73.6%、「リフレッシュ感」は71.8%にのぼった。さらに「明日への活力」と答えた人も60.2%いる。一方、「後悔」は36.7%にとどまった。ポジティブな感情がネガティブを大きく上回っている。
引用元：背徳グルメを楽しむ人の7割がポジティブな理由
https://forbesjapan.com/articles/detail/96288
一方海外では、「砂糖税」など国民の健康維持と医療費削減を目的に、不健康の要因への課税や規制を強化しています。
以下AI調べ：1. 砂糖税（加糖飲料税）
多くの国で導入されており、特にイギリスの事例は「企業の行動変容」を促した成功例として注目されています。
- イギリス: 2018年に導入。飲料に含まれる砂糖の量に応じてメーカーに課税する仕組みです。この導入発表後、多くのメーカーが課税を避けるために製品の砂糖含有量を減らすレシピ変更（リフォーミュレーション）を行いました。
- 報道:英政府、砂糖入り飲み物に課税へ 子供の健康対策 – YouTube
- 最新動向: 2025年には対象をミルクセーキやカフェラテなどの乳飲料にまで拡大する方針が示されました。
- メキシコ: 2014年に導入。導入後1年で課税対象飲料の購入量が約6%減少したという研究結果があります。
- ベトナム: 2027年から、100mlあたり5g以上の砂糖を含む飲料に8%の税を課すことが決定しています。
2. 世代別タバコ販売禁止令
「特定の年以降に生まれた人には一生タバコを売らない」という、喫煙者をゼロにするための極めて強力な規制です。
イギリス: 2009年以降に生まれた人への販売を永久に禁止する法案が、2026年4月に議会で承認されました。禁止対象の年齢が毎年1歳ずつ上がることで、若年層が一生涯タバコ（紙巻き・電子タバコ双方）を購入できなくなります。
ニュージーランド: 同様の法律を2022年に可決しましたが、2023年の政権交代により「減税の財源確保」などを理由に一転して撤廃されました。
3. ジャンクフード・超加工食品への課税
「ジャンクフード税」や「健康税」と呼ばれ、塩分や脂質、糖分が過剰な加工食品をターゲットにしています。
- コロンビア: 2023年から世界で初めて「超加工食品（スナック菓子、加工肉など）」に対する本格的な健康税を導入しました。税率は段階的に引き上げられ、2025年には20%に達する計画です。
- ハンガリー: 2011年に、塩分や糖分の高いスナック類等に課税する、いわゆる「ポテトチップス税」を導入しました。
4. アルコールの最低価格規制
価格を上げることで乱用を防ぐため、1ユニットあたりの「最低販売価格」を義務付けるものです。
- スコットランド: 安価でアルコール度数の高いお酒の消費を抑えるため、世界に先駆けて導入しました。
これらの政策は、国民の健康を守るだけでなく、「増加し続ける公的医療費の抑制」という切実な財政的理由から進められています
日本では、リスク管理で「不健康への規制」という法規制ではなくむしろ「不健康を煽る社会」「個人の健康より経済優先」になりがち。これもやはり主権者意識の欠如に繋がっていると思うのですが、日本特有の構造の問題が存在しているので、私たち消費者はそれをきちんと知り、消費全般について個々人が考える必要があると思います。
以下AIの考察からの引用：
1. 「自己責任論」と「自由」の優先
欧州などでは、国民の健康を「国家の資産」と捉え、医療費増大を防ぐために国家が介入（課税や禁止）することを正当化します。一方で日本は、食文化への介入に対して非常に保守的です。「何を食べるかは個人の自由」という意識が強く、政府が特定の食品に課税する（砂糖税など）ことへのアレルギーが強いため、「企業が自由に売り、個人が自由に病気になる」構図が維持されやすい土壌があります。2. 経済（売上）と健康のねじれ
日本の食品市場は成熟しきっており、普通の商品では売れません。そこでメーカーは以下の2軸で攻めるしかありません。
攻め（ギルティ）: 脳を直接刺激する「糖・脂・塩」で中毒性を高め、短期的な売上を作る。守り（トクホ・機能性表示）: 不健康を自覚した層に、「これを飲めばチャラ」という免罪符を売る。
この「毒（不健康食品）」と「薬（健康食品）」を同じ企業が並べて売るビジネスモデルが、日本の消費市場を支えてしまっています。3. 公的医療保険制度の「甘え」
日本は国民皆保険制度により、高度な医療を安価に受けられます。これは素晴らしい制度ですが、副作用として「不摂生をしても、最後は安く治してもらえる」というモラルハザード（倫理の欠如）が起きやすい側面があります。海外（特にアメリカなど）では医療費が破格に高いため、不健康は即「破産」に直結します。その切実な危機感の差が、トレンドの差に現れています。4. コンテンツとしての「食」への依存
日本は娯楽における「食」の比重が極めて高い国です。テレビ番組の多くがグルメ特集。SNSで最も伸びるのが高カロリーな「飯テロ」。長引く不況や閉塞感の中で、「安価で手っ取り早く脳を満足させられる娯楽」が食（特にギルティなもの）に集中してしまったことも、この歪なトレンドを加速させています。結果として、「企業は売上のために不健康を煽り、消費者はストレス解消にそれを食べ、ふくらんだ医療費は現役世代の社会保険料で賄う」という、まさにマッチポンプな循環が止まらなくなっています。
