フレグランスフリーの呼びかけをして1年が経過しました。公私問わずやはり身近に香害問題は常にあり、いろいろなものを刺激として認知、身体が反応する事で、空気中に様々な化学物質が浮遊している事を「リアルに知る」ようになって久しいです。最近は症状に悩まされる頻度が増え、うっかりマスク不使用で入った店内や外出先のトイレで気分が優れなくなります。将来的に化学物質過敏症の診断を公的に受ける事を目的に、日野厚生クリニックの環境影響外来の初診予約を3月に入れ、紹介状が必要とのこと。先日葉山ホリスティックメディカルクリニックも初訪、無事書いて頂けました。医師でいろいろ話が通じるって、嬉しすぎました!
様々なプラスチックからはナノプラが揮発しています。100均やホームセンターなど、プラ製品だらけの店内でも、塩素系洗剤から揮発している化学物質が付着した物や場所でも、無論マイクロカプセル入り洗剤や柔軟剤も、吸い込んで体内に取り込まれたならたちまち脳、肺、肝臓、副腎あたりが反応し始めます。日々代謝している他の臓器に比べて、脳に多く蓄積されているというこの記事にも、感覚的に合点がいきます。だとすれば、認知症の誘因にもなるのではないかと推測します。
『プラスチック微粒子、脳内に蓄積 腎臓や肝臓より7~30倍の濃度(東京新聞)』
取り込んだマイクロプラスチックやナノプラスチックによる人体への影響についても明らかになってきています。
極めて深刻なのは生殖機能の危機だそうです。
こちらの本の中でも洗濯洗剤について言及されていました。
マイクロカプセルには香成分だけではなく除菌成分も含まれ、それらが至近距離で動くたびに弾けるので、使用している人は24時間プラスチックと化学物質を体内に取り込んでいる事になります。また、マイクロカプセルが弾けて大気中に浮遊する除菌剤によって、常在菌や腸内細菌を壊してしまう可能性も否定できません。子どもの免疫力低下、ウイルスに弱いのも繋がっていると思います。(手の除菌剤や抗菌スプレー、マウスウォッシュなども同様です。口腔の常在菌を死滅させてしまうマウスウォッシュや、一部の歯磨き粉は免疫力をとても下げてしまう成分が含まれています)
その方の感覚基準で「それは過敏すぎる」とか「気にしすぎじゃない」とか「もっと鈍感じゃないと生きていけないよ」とか、「なんでそんなに過敏なの?!」となんで攻撃される事もあり、相手の驚きの表現とは理解しつつ、過敏で悩んでる人たちは、過敏になりたくてなっているわけでも、自ら生きづらくなっている訳でもないので、不用意な言葉に人知れず傷ついていたりします。
実は化学物質は大気中にものすごく浮遊していて、今は無感な人たちも、あるいは軽症の人たちも、いつ反応するようになるかは不明です。だからこそ、少しでも取り込まない努力が必要。何より乳幼児や小児から、一刻も早くそれらの製品を遠ざけて欲しい。本当に使うのをやめてあげて〜!と祈るばかりです。「赤ちゃんから大丈夫」というセールスコピーも、きちんと成分を見極めてお買い物をする必要もあります。香料の記載なく合成香料使用の商品も混在しているので消費者には分かりにくい状況ですが、「無香料」と明記されている商品を選んでいただけたらと思います。
こちらのnote記事も、企業でのフレグランスフリーに取り組まれた経緯や方法など参考になりました。
柔軟剤・洗剤、など匂いのこと(苦しんでいる人が減ることを願い、全文無料投稿とします)
とはいえ、現状誰でも普通に手に入れられる、ドラッグストアに陳列されている製品を愛用されていて、その上特別何か症状や悩みもなかったら・・・。自分ごととして捉えるのはなかなか難しい、のかもしれません。そこで、香害問題を公的な選択(public choice)という視点から捉えた東洋大学経済学部の体験授業がありました。よかったらご覧ください。以下引用文と動画リンク先を貼りましたので、一緒にこの問題について考えて頂けたら幸いです。
東洋大学 経済学部 総合政策学科 川瀬 晃弘教授
私たちは、1日のうちにたくさんの選択をしながら生活しています。その選択には、自己完結する「私的な選択(private choice)」と、他人に利害得失を発生させる「公的な選択(public choice)」があります。経済学では、公的な選択によって他人の利害に影響を及ぼすことを「外部性」と呼びます。
例えば最近では、新しい公害の一つである「香害」が問題になっています。洗濯する時に、香りのする洗剤や柔軟剤を好んで使う人が増える一方で、香料に含まれる微量な化学物質によって頭痛、めまい、咳き込み、皮膚のかゆみなどの症状を訴える人が増えているのです。この健康被害を受けて、2009年には「化学物質過敏症」が病名登録され、治療には健康保険が適用されるようになりました。ある研究では、日本人の13人に1人が発症するといわれ、決して他人ごとでは済まされない社会問題なのです。しかし、実際にはエビデンスが確立されていないため、十分な対応ができていません。このような問題を改善するためには、まずは私たち一人一人が、公的な選択を意識して、自分自身の自由を制約していく必要があります。選択を制約する方法には、取り締まりや刑罰による「法律」、課税などの価格メカニズムを利用する「市場」に加え、道徳教育や説得による「規範」、社会の設計自体を変える「アーキテクチャ」があります。「法律」や「市場」を今すぐ変えることは難しくても、私たち一人一人が正しい情報を基に、責任を持って選択することはできます。多くの人は、「Publicとは何か?」と問われると、国家や政府をイメージしがちです。しかし、必ずしも国家や政府が私たちの望む社会を実現してくれるわけではありません。だからこそ、私たちは「より良い社会とは何か?」を考えながら、まずはできることから少しずつ積み重ねていくことが大切なのです。